大手教材企業の策略と学校教育

家庭学習において、ICT教育(ネット塾等)は徐々に拡大してきているとはいえ、まだまだ広く一般に浸透しているとは言えません。

インターネット

今や日本のインターネットの利用者数は9462万人を超えています。 これは日本の人口の78.2%にあたる数字です。
まさに、日本はインターネット大国であり、さまざまな分野でインターネットが利用されています。
インターネットは今や日本人の生活の一部になっているのです。

企業では、インターネットを活用した教育システム(eラーニング教育)が当たり前のように行われています。
ところが、家庭学習においてICT教育(ネット塾等)はまだまだう一般に浸透していません。

なぜ、浸透しないのでしょうか?

ICT教育(ネット塾等)が一般に浸透しない理由は、いくつか考えられますが、そのひとつが参考書や問題集を作っている大手教材メーカーが出版系なので必然的に紙媒体の教材(参考書や問題集)になります。

企業の場合は、出版系の企業にしばられることは少なく、当然、企業としては、コストパフォーマンスつまり効率性やコストを最重要視するのでインターネットを使った教育システムを取り入れているのです。

電子書籍の普及においても海外の先進国に比べて日本が遅れている原因も日本の出版社業界の問題だといわれています。

また、学校教育においてもICT教育は非常に推進されてはいますが、まだまだこれからだと言えます。

ネット塾の夜明け

こうして見ると、IT、インターネットを使ったICT教育が近い将来主流になるのは間違いありません。

さきほど、出版系の教材メーカーは紙媒体と書きましたが、大手教材メーカーのベネッセにしても一部IT、インターネットを使った教育を取り入れています。しかし、あくまでも主力は従来どおりの教材(問題集)です。 まだまだ従来の教材の人気がありますから、インターネットを使った教材は試験薬のようなものなのでしょう。

これは、利益を追求する企業として当然のことです。 従来の学習教材が売れているのですから、あたらしいものに直ぐに切り替える必要はありません。 試験薬の教材で様子を伺っているといえます。

学び舎でおすすめの英検対策用のネット教材「旺文社英検ネットドリル」もベースは大手出版会社である旺文社の紙教材です。 英検教材と言えば旺文社というくらいメジャーで英検対策のすばらしいノウハウをもった旺文社ですが、ネット教材作りのパイオニアであるショウイン社とコラボすることによって本格的なeラーニング教材が誕生したわけです。

というわけで、家庭学習も着々と新しい学習スタイルであるICT教育へと変化してきています。

ネット塾が家庭学習の主流になる日も直ぐそこまで来ています。